え？なんで鎌倉新聞なのに熊本、しかも阿蘇について書くの？
 
阿蘇西原新聞川野まみ編集長との出会いは今年の1月。恵比寿にあるチャイニーズダイニング方哉さんにて、恵比寿新聞高橋ケンジ編集長主催で「阿蘇西原新聞の編集長から現在の熊本地震以降の問題を中華料理を食べながら聞く会」が開催されました。
 

 
この会は恵比寿新聞高橋編集長が「地震が終わったあとにも問題が山積みなんです」というお話を阿蘇西原新聞川野編集長から聞いて「これは都会に住むみんなにシェアしないといけない話だ」と思い開催された会です。
 
この会が終わった後、熊本地震のことが「自分ゴト」になりました。なぜならいつか関東圏に住む私たちにも間違いなく近い内に起こる話だから――
 
そのうち自分の目で熊本に行って確かめたいなと思っていたところ、5月下旬に熊本に行ける機会があり川野編集長にお話を伺ってきました。
 
その後、記事を編集していた最中、6月18日の朝にマグニチュード6.1の大阪北部地震が起こりました。
 
私の身内が大阪の高槻市に住んでいることもあり他人事ではありません。
 
幸い、高槻市の中でも北部に位置していたので軽い被害で住みましたが、大型地震がますます自分ゴトになった次第です。
 
この記事を読んで、熊本地震の「現在」を知りつつ、「当事者」として地震に対する準備・対策を行う人が少しでも増えたら幸いです。
 
 
普段、地震対策はどれだけされていますか？――
 
東日本大震災後の2012年9月、株式会社リクルートのSUUMOが20～49歳の男女を対象にアンケートを取ったところ、次の通りの結果となった。
 
1位:懐中電灯を常備する
2位:非常食など数日分の食料を準備する。
3位:寝るときには枕元に必ず携帯を置く。
4位:家族で待ち合わせ場所や連絡方法を確認している。
5位:家具を壁や天井などと固定する
引用:Vol.47 日ごろから準備している地震対策は？
 
ここでは1位と2位のワンツーフィニッシュで備蓄品に関する内容であった。
 
では、地震に備えて対策をされているという方にお伺いします。
 
備蓄品に関して、蓄えただけで満足していませんか？――
 
熊本地震で阿蘇郡西原村の自宅を失った阿蘇西原新聞編集長の川野まみさんはこう言いました。
 
「地震が来た時、備蓄品が全く役に立ちませんでした。」
 

※Photo:阿蘇西原新聞より
 
住民で足並みを揃えて発信した
 
　2016年4月14日21時26分、熊本県熊本地方を震源とするマグニチュード6.5の大型地震が襲った。益城町で震度7、西原村でも震度6を記録している。日本国内で震度7が観測されたのは、1995年1月の阪神・淡路大震災、2004年10月の新潟県中越地震、2011年3月の東日本大震災に続いて4回目。
 
　さらにこれだけでは終わらず、その28時間後の4月16日1時25分には同じく熊本県熊本地方を震源とするマグニチュード7.3の超大型地震が熊本県を襲い、この4月16日の地震が「本震」で、4月14日の地震が「前震」と考えられると気象庁が発表した。
 
　この2回の地震の影響で、死者267人、負傷者2,804人、全壊8,673棟、半壊34,726棟という被害状況であった。
 
　その中でも特に震度7を記録したのが益城町、そして熊本市と壮大な景観である阿蘇カルデラの間に位置する阿蘇郡西原村である。阿蘇西原新聞編集長の川野まみさんはこの西原村に住居を構えて「いた」。熊本地震の約2年前に、自然が豊かな西原村の環境に魅せられ夢のマイホームを西原村河原地区のグリーンヒル河原という住宅地に建てた。川野さんは当時、生まれて3ヶ月になる末っ子を含め、3人の子育てをしながら幸せに暮らしていた。それが一瞬にして川野さん家族の日常を奪う。
 

 

 

 
 
 

 
グリーンヒル河原に取材に行った際、川野さんはこうつぶやいた。「この瓦、懐かしいな。あの時の生活を思い出すよね。」
 

 
　そのグリーンヒル河原には10世帯が住んでいた。川野さんの家は10世帯を囲う唯一の道路が崩壊した影響で大きく傾き、解体せざるを得ず避難生活を余儀なくされた。しかもその道路はグリーンヒル河原に住む10世帯が使うための生活用道路でいわゆる「私道」であった。そのため、国や自治体からの補助は一切なく、そのうえ崩壊した道路を修復するために約5,000万円かかることも判明した。つまり、単純計算で1世帯約500万円を負担しなければならない計算となり、二重ローン*の問題を抱えている中でとてもではないが払える額では無かった。
 
*被害を受けた住宅ローンが残っているため、新たにローンを組むことができず、住宅を建てることをあきらめなければならなかったり、これまでの債務が負担になって新しい資金調達ができず、事業の再建が困難になる等の問題。（日本弁護士連合会のサイトより引用）
 
　そのような状況で10世帯の皆が集まって、私道のために補助金が出ないことに関して「まずは村に陳情しよう」「そこでダメだったら県に陳情しよう」「それで駄目だったら国に行こう」とグリーンヒル河原の10世帯の皆が団結して陳情書を提出した。また、自分たちだけでなく西原村には他にも私道問題を抱えていた住民がいるので、一般社団法人まけんばい河原を立ち上げ、復旧のための資金を募るためクラウドファンディングにも乗り出した。

「まずは足並みを揃えて、皆が団結して声が大きくならないと動いてくれなかったんですよ」と川野さんは言う。
 
「まず行ったこととしては”村への陳情やクラウドファンディングを住宅地のみんなでやるから認識に相違ないか。復興するまで添い遂げるか”という旨の内容の書面にサインした。そこまでして足並みを揃えました。」
 
　また一般社団法人まけんばい河原のホームページやFacebookページの開設だけでなく、個人での発信も積極的に行っていった。熊本地震での復旧予算が私道にも補助金として出るよう訴えるべく、Facebookアカウントでグリーンヒル河原の現状を発信したところ2000以上のシェアをしていただいた。
 
そしてこれらの川野さんの投稿を見た友人から連絡を受けた。
 
「ジャーナリスト/キャスターの堀潤さんなら、きっと何か手助けをしてくれるかも知れない。」
 
　これをきっかけに見ず知らずの堀潤さんに、藁にもすがる想いでSNSでダイレクトメッセージを活用しグリーンヒル河原が抱える問題を伝えた。その後、はるばる飛行機で堀潤さんが西原村へ取材しに駆けつけ、その時だけでなく進展がある度に堀さんは取材に来てくださり、多くの人に知られることになった。
 

※Photo:まけんばい河原ホームページより
 
熊本地震から2年経った現在
 
熊本地震から2年経ち、特に関東では報道も大分少なくなってきたが熊本地震から2年経った今でも「続いて」いる。
 
例えば交通網。当初、私は2018年5月18日に南阿蘇村へ取材しに行くのに、熊本空港から南阿蘇村への現在の交通事情を把握しておらず、オンライン上の地図だけを見て「熊本空港から無料の送迎バスでJR豊肥本線肥後大津駅まで行き、肥後大津駅から立野駅まで向かい、立野駅で南阿蘇鉄道に乗り換えて長陽駅に着こう」と考えていたが、まずJR豊肥本線の肥後大津駅から阿蘇駅まで復旧していない（運転再開時期に関するJR九州からの発表はまだ無い）。
 
また南阿蘇鉄道も現在運行しているのは中松―高森間のみ。走行距離にして7.1kmだ。「しかしながら依然として中松駅から立野駅（10.6㎞）に関しましては、約250ｍに渡り土砂の流入やトンネル、鉄橋に甚大な被害を受け、現在は運転ができない状況（南阿蘇鉄道ホームページより引用）」である。
 

 
川野さんが住んでいたグリーンヒル河原の状況はどうか。社団法人を立ち上げ一致団結して村や県に陳情をし、時にはエビデンスとして「道路の亀裂がこのまま放っておいたらどれほど拡がっていくのか」という計測も行った。また発信した影響で多くの人に知られた結果として、私道にも復興予算が付くことになる。
 
ただ結局住民の多くの方が家を取り壊して別のところに住まざるを得なくなった。川野さんに案内いただき、グリーンヒル河原、そしてそこへ向かう道路の現状を見てきたのだが、予算が付くのが公道よりもはるかに遅れていたため、熊本地震から2年以上経った2018年5月18日時点で工事の着工はまだ始まっていなかった。
 

 
「復旧まであと2年弱くらいかかるそうです。戻らないことを決めている人もいて、もう震災前の日常やコミュニティには戻らないんだなと。」そう川野さんは話していた。しかしそういう状況でかつ家も失ったにも関わらず、川野さんは前向きだ。堀潤さん、そして恵比寿で約10年ローカルメディアを運営している『恵比寿新聞』の高橋ケンジ編集長が毎月開催されているワークショップである『伝える人になろう講座』に登壇したことをきっかけに、高橋さんから「熊本の発信をしてみませんか？」をお話を頂き『阿蘇西原新聞』を立ち上げた。地元のタウン誌で働いていた川野さん。「私は相手をパンツ一丁にするのは得意なんですよー！（笑）」。ここでの「パンツ一丁」とはもちろん比喩であるが、そんな素敵な笑顔を持ち、阿蘇地域の魅力的な人やお店を取材し親しみのあるユニークな文体で書き上げている。
 

 
また川野さんに熊本地震から2年経った現在を知る上で、ぜひ足を運んでいただきたい、見ていただきたい、知っていただきたいという場所を案内していただいた。その名も地獄温泉『清風荘』である。「私が清風荘を応援しなきゃいかん、という動画があるんです。」
 
「この動画では清風荘が土石流に飲まれたあと、一番最初に社長の河津誠さんが現場に観に行った時の動画なんです。『源泉が埋まっています。なんとか取り戻したいと思います』って。これを見たときになんとしてでも発信力がある人に繋げなきゃいかん、と感じました。」
 
清風荘は阿蘇山の麓に建てられ、江戸時代から200年以上代々続いている由緒ある温泉・宿である。現在は長男で社長の河津誠さん、副社長で次男の謙二さん、専務・料理長で三男の進さんの「河津三兄弟」が経営している。
 

※Photo:阿蘇西原新聞より
 
そんな清風荘は熊本地震で建物が被災しただけでなく、周囲の道路が崩落して孤立した。さらにその後の豪雨では裏山が崩れ、大量の土石流が直撃。そんな中、明治中期に建てられた本館は営業できる状態ではないけれども、なんとか残った。歴史ある本館は残したまま再建を目指すことを決めた。
 

 

 
「清風荘も熊本地震から2年近く経ってようやく解体工事が始まったんです」と川野さんは教えてくれた。道路の問題など色々な難題が複雑に絡んでいるからだ。現在は阿蘇地獄温泉すずめの湯復興ファンドとしてクラウドファンディングでも再建費を募っている。
 
「このすずめの湯だけは奇跡的に残ったんです。河津さん兄弟は、とても大変な状況ではありますが、このすずめの湯があるからこそ、再建を諦めず前に向かっていらっしゃいます」と川野さん。「清風荘の魅力をスラスラと語るのは任せてください。」と川野さんは笑いながら話す。
 
この日は河津三兄弟は東京・あきる野市で行われた復興イベントに向かっていて残念ながら清風荘で顔をお伺いすることは出来なかったが、前向きに本年度中のすずめの湯の営業再開に向け、南阿蘇および地獄温泉『清風荘』の魅力を発信し続けている。
 
川野さんから聞く、地震直後に起きた課題とそこから学んだこと
 
「地震が起きてまず、固まってることしかできなかったんです。自分たちがどこに逃げてよいかすら分からなかった。」ご主人の仕事の関係で地震に対する備えをしっかりしていた川野さんでさえ、そうだった。西原村で震度6を観測した前震の時（21時26分）には、ご主人は仕事からまだ返っておらず、1人で生後三ヶ月の赤ちゃんを含む3人のお子さんを抱えて外に出た。
 
「子どもたちは泣いているし、生後三ヶ月の子も抱えなければならなかったので非常に混乱しました。向かいに住んでいるご近所の方と『一緒に逃げましょう！』と、まずは西原村役場近くの施設に逃げました。」その時に持っていった物は、寒さを凌ぐための防寒具、そして子どもたちの着替えとおむつだけだった。備蓄していた食べ物や防災トイレなどはとてもじゃないが取り出せる状況でも、そんな余裕もなかったのだ。
 
「家の中がぐちゃぐちゃで、備蓄品がどこにあるかわからない状態だったんです。もう再度家の中に入ることが出来なかったので取りにいけなかった。」しかも、避難所生活に突入したあとも、前震・本震と震度6・7の大型地震が来ていたので、とてもではないがいつ来るか分からない余震に震え、戻る余裕も無く相当精神的にダメージを負ったという。
 
では、どうすればよかったのか？――
 
「まずは屋外からすぐに取り出せる場所に保管するべきだったんです。」置く場所までは考えておらず、食料もあるから台所付近に置いていたが、屋外からすぐに取り出せる玄関や、家の外のガレージや倉庫に置いておくのが良いとされる。
 
「それと日頃から車の中にも着替えや備蓄品を保管しておくべきでした。」熊本地震後、車中泊をしている方も多く川野さん自身も避難する際は車で移動し、そのまま車中で朝を迎えた。車の中に備蓄品を保管する場合は、暑くなるので保管する際は慎重に物を選んだほうが良い。ちなみに備蓄品として大型の携帯電話用充電器が必須とのことだ。「避難場所や避難所でもそうですが充電する場所が限られていて、ごった返していました。」
 
また「避難場所についてはしっかり事前に把握しておくべきでした。余震も揺れがすごくてとりあえず役場の方に逃げただけになってしまったんです。」ここから学んだことは、避難場所や避難場所までのルート、それからどのような手段で避難場所まで逃げるか。車なのか徒歩なのか。また海に近い地域の方々は津波の恐れがあるので、シュミレーションでどこまで浸水してどこまで逃げればよいのか――。
 
もちろんこれは自宅だけの話ではなく、学校や職場でも同様である。マンションや町内会、そして職場や学校の避難訓練は参加した方が良いだろう。「これに関連して、近所のコミュニティは非常に助かりました。近所のコミュニティといっても、日頃から每日連絡取るとか、飲みに行くとかでは無くてもいいんです。せめて隣近所に誰が住んでいるか、顔と名前が分かっているだけでも『◯◯さん大丈夫ですか？？』と呼びかけることができる。このあたり都会の人たちはどうするんだろうと思います。」町内会の集会や、マンションに住んでいる人は年に1回でも住人の集会、さらには消防団に入るなど近所の人たちとの接点を作る必要があるだろう。
 
また川野さんが備蓄品に関する記事を更新したところ、Twitterで科学者の方に「備蓄品がなくて死んだ人を私は知らない。災害から生き残るために個人レベルでやることの優先順位としては低いと思ってる。もっとやるべきことがある。」とアドバイスを頂いた。つまり、備蓄品を保管するのももちろんだが、その前に命を守ることが重要とのことだ。
 

はい．家にいて地震にあった場合には，非常持ち出し袋よりも，家具の固定やガラスの飛散防止等が，命を守るためには大切なんだと思います．

— Ryusuke IMURA (@tigers_1964) 2016年12月5日

 
川野さんが直面した、制度面の課題
 
　「まず、地震が起こって家が大きく傾き取り壊すことになってしまいました。そこでまず直面したのが『二重ローン問題』だったんです。」そういう際に活用できるのが「被災ローン減免制度（自然災害による被災者の債務整理に関するガイドライン）」である。
 
このガイドラインは「平成28年熊本地震などの自然災害の影響で，住宅ローンや事業性ローンなどの返済にお困りの方を対象として，一定の要件を満たす場合に，住宅ローン，事業性ローンなどの免除・減額を申し出ることができる制度」（熊本県弁護士会ホームページより引用）。また前提として災害救助法の適用を受けた自然災害である、という点が重要である。ただ、川野さんが5月30日にハフポストに寄稿した記事によると、2018年5月18日時点で熊本県弁護士会への被災ローン減免制度の受付は、全半壊した県内の住宅約4万600戸中、719件に留まっているようだ。
 
「東京都内や関東圏に住んでいる方たちも他人事ではないと思います。」と川野さんは言った。なぜなら、ローン減免を受けるためには、クリアしなければならない条件がある。必ずしもローンを抱える全ての人が減免を受けられるわけではなく、あくまで「個別のケースに応じて判断される（引用:熊本県弁護士会ホームページ）」とのことだが――。
 
「住宅ローンを抱えている人は本当にクリアにならないと再建なんかできない。私は今みなし仮設に住んでいますが、仮設住宅やみなし仮設に住んでいたとしても期限がある。住宅ローンを抱えている人は減免制度などを調べておくことをおすすめします。」
 

 
避難所や仮設住宅で問題になっていること
 
「私がいた避難所ではペットは出ていってくれと言われてました。」
 
川野さんは度々阿蘇西原新聞のTwitterで登場させているほど愛犬のBENくんと家族同様いつも一緒に過ごしている。環境省が「災害時におけるペットの救護対策ガイドライン」を制定しているが、ガイドラインではペットを連れて避難する「同行避難」を基本とする一方、避難所のルール次第では同室では過ごせない場合があるとしている。「ペットNGであれば、ペットOKな部屋を1つ作るのはどうか。」このように自治体へ提案したが答えはNOであった。「今でも覚えていますが、避難所の渡り廊下で、新聞紙を敷いて、おばあちゃんと犬が過ごしていらしゃいました。」ペットを飼っている世帯は「災害時におけるペットの救護対策ガイドライン」の確認と、住んでいる自治体の方針を把握しておくべきだろう。
 
また仮設住宅では孤独感を解消する目的もあり熊本県の全自治体がペット飼育を認めたが、恒久的な住まいとなる災害復興住宅は「飼育を禁じた一般の公営住宅との整合性が取れない」ためペット不可にする自治体があるようだ。
 
仮設住宅およびみなし仮設には別の問題もある。みなし仮設とは、「大規模災害が発生した場合において、住宅を失われた被災者の住居が早急に確保されるよう、災害救助法に基づき、「応急仮設住宅」が被災者に供与されます。この「応急仮設住宅」には、災害発生後に緊急に建設して供与する「応急建設住宅（建設仮設）」と、民間賃貸住宅を借り上げて供与する「応急借上げ住宅」がある（引用:内閣府ホームページ）」というものだ。
みなし仮設において高齢者の方で身寄りのない方が、更新したくてもその賃貸物件のオーナーさんからお断りされるケースがあるというのだ。
 
現在もまだ「続いて」いて様々な課題を抱えている熊本地震。そこから学べることや備えるべきことは進めておきたい――。
 
 
阿蘇西原新聞
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